1.1  　組織にとっての持続可能性の適合性と、その戦略に関する組織の最高意思決定者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明

6.2 　組織統治

2.1　組織の名称

2.3 　主要部署、事業会社、子会社及び共同事業などの組織の経営構造

6.2 　組織統治

2.5 　組織が事業展開している国の数及び大規模な事業展開を行っている、あるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名

2.7 　参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む）

2.9 　規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更（施設のオープン、閉鎖及び拡張などを含む所在地または運営の変更、株式資本構造及びその資本形成における維持及び変更業務（民間組織の場合）

3.1 　提供する情報の報告期間（会計年度／暦年など）

3.3 　報告サイクル（年次、半年ごとなど）

3.5 　以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス

3.7 　報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項を明記する。バウンダリー及びスコープが、組織の重要な経済的、環境的、社会的影響の全体の範囲に対処しない場合は、完全に網羅したものを提供するための戦略及び予定スケジュールを明記する

3.9 　報告書内の指標及びその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件及び技法を含む、データ測定技法及び計算の基盤

3.11 　報告書に適用されているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更

3.13 　報告書の外部保証添付に関する方針及び現在の実務慣行。サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲及び基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する

4.2 　最高統治機関の長が執行役員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す）

6.2 　組織統治

4.4 　株主及び従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム

6.2 　組織統治

4.6 　最高統治機関が利益相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス

6.2 　組織統治

4.10 　最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス

6.2 　組織統治

4.12 　外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ

6.2 　組織統治

4.16 　種類ごとの及びステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ

6.2 　組織統治

6.8 　コミュニティへの参画及びコミュニティの発展

EC2 　気候変動による組織の活動に対する財務上の影響及びその他のリスクと機会

6.5.5 　気候変動緩和及び適応

EC4 　政府から受けた相当の財務的支援

EC6 　主要事業拠点での地元のサプライヤー（供給者）についての方針、業務慣行及び支出の割合

6.6.6 　バリューチェーンにおける社会的責任の推進

6.8 　コミュニティへの参画及びコミュニティの発展

6.8.5 　雇用創出及び技能開発

6.8.7 　富及び所得の創出

EC8 　商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて、主に公共の利益のために提供されるインフラ投資及びサービスの展開図と影響

6.3.9 　経済的、社会的及び文化的権利

6.8 　コミュニティへの参画及びコミュニティの発展

6.8.3 　コミュニティへの参画

6.8.4 　教育及び文化

6.8.5 　雇用創出及び技能開発

6.8.6 　技術の開発及び技術へのアクセス

6.8.7 　富及び所得の創出

6.8.9 　社会的投資

6.2 　組織統治

6.5 　環境

EN2 　リサイクル由来の使用原材料の割合

EN4 　一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量

EN6 　エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品及びサービスを提供するための率先取り組み、及びこれらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量

EN8 　水源からの総取水量

EN10 　水のリサイクル及び再利用量が総使用水量に占める割合

EN12 　保護地域及び保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品及びサービスの著しい影響の説明

EN14 　生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置及び今後の計画

EN16 　重量で表記する直接及び間接的な温室効果ガスの総排出量

6.5 　環境

6.5.5 　気候変動緩和及び適応

EN18 　温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量

EN20 　種類別及び重量で表記するNOx、SOx及びその他の著しい影響を及ぼす排気物質

EN22 　種類及び廃棄方法ごとの廃棄物の総重量

EN24 　バーゼル条約付属文書I、II、III及びVIIIの下で有害とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出、あるいは処理の重量、及び国際輸送された廃棄物の割合

EN26 　製品及びサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと影響削減の程度

6.5 　環境

6.5.4 　持続可能な資源の使用

6.5.6 　自然環境の保護及び回復

6.7.5 　持続可能な消費

EN28 　環境規制への違反に対する相当な罰金の金額及び罰金以外の制裁措置の件数

6.5 　環境

EN30 　種類別の環境保護目的の総支出及び投資

6.5 　環境

LA1 　雇用の種類、雇用契約及び地域別の総労働力

6.4 　労働慣行

6.4.3 　雇用及び雇用関係

6.4.4 　労働条件及び社会的保護

LA3 　主要な業務ごとの派遣社員またはアルバイト従業員には提供されないが、正社員には提供される福利

LA5 　労働協約に定められているかどうかも含め、著しい業務変更に関する最低通知期間

6.4 　労働慣行

6.4.3 　雇用及び雇用関係

6.4.4 　労働条件及び社会的保護

6.4.5 　社会対話

LA7 　地域別の、傷害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合及び業務上の総死亡者数

LA9 　労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛生のテーマ

6.4 　労働慣行

6.4.6 　労働における安全衛生

LA13 　性別、年齢、マイノリティーグループ及びその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成及びカテゴリー別の従業員の内訳

6.3.7 　差別及び社会的弱者

6.3.10 　労働における基本的原則及び権利

6.4 　労働慣行

6.4.3 　雇用及び雇用関係

6.2 　組織統治

6.3 　人権

HR2 　人権に関する適正審査を受けた主なサプライヤー（供給者）及び請負業者の割合と取られた措置

6.3 　人権

6.3.3 　デューディリ ジェンス

6.3.5 　加担の回避

6.4.3 　雇用及び雇用関係

6.6.6 　バリュー チェーンにおける社会的責任の推進

HR4 　差別事例の総件数と取られた措置

6.3 　人権

6.3.6 　苦情解決

6.3.7 　差別及び社会的弱者

6.3.10 　労働における基本的原則及び権利

6.4.3 　雇用及び雇用関係

HR6 　児童労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、児童労働の防止に貢献するための対策

6.3 　人権

6.3.3 　デューディリジェンス

6.3.4 　人権に関する危険な状況

6.3.5 　加担の回避

6.3.7 　差別及び社会的弱者

6.3.10 　労働における基本的原則及び権利

HR8 　業務に関連する人権の側面に関する組織の方針もしくは手順の研修を受けた保安要員の割合

6.3 　人権

6.3.5 　加担の回避

6.4.3 　雇用及び雇用関係

6.6.6 　バリューチェーンにおける社会的責任の推進

6.2 　組織統治

6.6 　公正な事業慣行

6.8 　コミュニティへの参画及びコミュニティの発展

SO2 　不正行為に関連するリスクの分析を行った事業単位の割合と総数

6.6 　公正な事業慣行

6.6.3 　汚職防止

SO4 　不正行為事例に対応して取られた措置

SO6 　政党、政治家及び関連機関への国別の献金及び現物での寄付の総額

SO8 　法規制の違反に対する相当の罰金の金額及び罰金以外の制裁措置の件数

6.6 　公正な事業慣行

6.6.7 　財産権の尊重

6.8.7 　富及び所得の創出

PR1 　製品及びサービスの安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのステージ、並びにそのような手順の対象となる主要な製品及びサービスのカテゴリーの割合

6.3.9 　経済的、社会的及び文化的権利

6.6.6 　バリューチェーンにおける社会的責任の推進

6.7 　消費者課題

6.7.4 　消費者の安全衛生の保護

6.7.5 　持続可能な消費

PR3 　各種手順により必要とされている製品及びサービス情報の種類と、このような情報要件の対象となる主要な製品及びサービスの割合

6.7 　消費者課題

6.7.3 　公正なマーケティング、情報及び契約慣行

6.7.4 　消費者の安全衛生の保護

6.7.5 　持続可能な消費

6.7.6 　消費者に対するサービス、支援、並びに苦情及び紛争の解決

6.7.9 　教育及び意識向上

PR7 　広告、宣伝及び支援行為を含むマーケティング・コミュニケーションに関する規制及び自主規範に対する違反の件数を結果別に記載